タイトルは「ある会社員」ですが、実際には私です（笑）。
金融資産残高の推移を、3ヶ月ぶりに点検しました。
よそのおウチの家計（金融資産）を覗きたい方、どうぞご覧ください（笑）！
なお、3ヶ月前の記事のコピペが含まれる点はご容赦ください。
家計における「金融資産」の定義：
現金・預金、株式・出資金、株式以外の国債や投資信託などの証券、金融派生商品、保険準備金・年金準備金、ゴルフ場への預託金などの預け金等、対外証券投資を含む対外債権等
出典：フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
この記事における「金融資産」の前提：
- 私名義の金融資産に限定し、パート・アルバイト収入がわずかにある配偶者の金融資産は含みません。
- 具体的には、私の手元の現金のほか、銀行, 証券会社, ソーシャルレンディング会社の残高の合計を意味します。
- 貯蓄型の生命保険や個人年金保険は持っていません。
- なお、「企業型DC（確定拠出年金）」の資産を含めるか否か？
・[銀行, 証券会社, ソーシャルレンディング会社] ＋ 現金
・[銀行, 証券会社, ソーシャルレンディング会社] ＋ 現金 ＋ 企業型DC ？
については、分析の趣旨によって変えています。
1. 私の投資手法
2001年からさまざまな投資・投機を試行錯誤し、数々の大失敗を経験。
リーマンショックを経て、ようやくたどり着いた結論は、
です。私はこれをその後の資産運用の中心・中核（コア戦略）とし、「分散・節税・低コスト投資」と呼んでいます。
たどり着いてそれなりの成果を感じ始めたあと、理論的な裏付け・確証を得るため資産運用に関連する資格を取得したり、偶然が重なって年金基金の運営に携わることになったりした結果、「一般個人の金融資産運用と年金基金の年金資産運用は、税制や金融商品の違いを除けば本質的には同じである」という結論に達しました。
プロ向け（機関投資家向け）資産運用ビジネスの業界では、「年金基金による年金資産運用が資産運用の標準的な方法」とされています。
であるならば、一般個人も、年金基金の運用基本方針を理解したうえで資産運用するほうがよいと思いませんか？
「分散・節税・低コスト投資」は、
- 「世界各国の年金基金の多くが何らかの形で採用している現代（近代）ポートフォリオ理論と、日本国内の個人向け税制優遇措置（DC, NISA）の要点を理解し、
- アセット アロケーション（資産の配分）とアセット ロケーション（資産の置き場所）が『そこそこ』適切であれば、
- 合理的に資産形成できるはずだ」という考え方のもと、
- 「パッシブ（インデックス）型の投資信託を買い増していく」投資手法です。
なお、私の運用目的は、ズバリ「老後資金形成」、要は「老後（定年退職後および完全リタイア後）のため」です。
「長生きしたい」とか「（金銭的な意味で）贅沢したい」などの気持ちはさらさらないのですが、「将来、自分または配偶者が想定以上に長生きしてしまっても、お金に困ることがないよう、できるだけ準備しておきたい！」、ただそれだけです。
2. 資産配分比率（2019年3月末）
| 資産区分 | 比率※ | 連動を目指す指数 |
|---|---|---|
| 国内株式 | 14% (±0) | 日経225, TOPIX |
| 先進国株式 | 15% (+1) | MSCIコクサイ |
| 国内REIT | 11% (+1) | 東証REIT |
| ほぼ先進国REIT | 14% (+1) | S&P先進国REIT, S&PグローバルREIT |
| 安全資産 | 46% (-3) |
※企業型DCを含みます。
（企業型DCを含めて1つのポートフォリオだから）
- 最初の4行はリスク資産で、それぞれ単一または複数のパッシブ（インデックス）型投資信託によって構成されています。
- 安全資産の内訳は、「現金」「預金」「個人向け国債（変動10年）」「ソーシャルレンディング会社の口座残高」です。ソーシャルレンディング投資にリスクがあることは承知のうえで、ファンド（案件）の価格は変動しないことから、便宜上、安全資産に区分しています。
- この数年、内外のREIT（特に国内）を毎月買い増しています。内外の株式および先進国REITは、中長期的な目標としている配分比率におおむね一致しています。
- 2019年1～3月の運用成績をひとことでいえば、「初日（1/4）の下げ局面で臨時の追加投資をわずかに行ったあとは指数が回復し、積立投資しかやることがなかった平和な四半期」でした。みなさんも同じと思いますが、すべてのアセットクラスが好調でした（特に先進国REITと先進国株式）。
3. 年間運用損益（2019/1/1～3/31）
投資信託（金融資産の54%）は、次の2ヶ所に置いています。
| SBI証券の特定口座とNISA口座 | 金融資産※の40% |
| 勤務先の企業型DC制度 | 14% |
※この金融資産には、企業型DCを含みます。
（企業型DCを含めて1つのポートフォリオだから）
かつては複数の金融機関で投資信託を買っていましたが、2011年9月から整理を始め、2012年12月、（企業型DCを除いて）SBI証券1社に集約しました。
その後2014年12月、投資信託の「トータルリターン」通知制度が始まり、結果として私の投資信託の運用損益（年次）は、SBI証券のトータルリターンのWebページを眺めれば一覧できるようになりました。
トータルリターンとは、一定の期間における投資信託の売買および保有によって生じた「実現損益」、「分配金」、期末時点の「評価損益」の合計です。
トータルリターン
＝ ①評価金額 ＋ ②累計受取分配金額 ＋ ③累計売付金額
－ ④累計買付金額
(1) コア戦略
前述の「1. 私の投資手法『分散・節税・低コスト投資』」がコア戦略です。
①SBI証券における年間トータルリターン
- 前述のとおり、2019年1～3月は好調でした（3ヶ月で180万円弱の評価益、収益率10%）。
②企業型DCにおける年間トータルリターン
私が加入している企業型DCの運営管理機関は投資信託のトータルリターンを提供していませんので、自分で計算しました。表の体裁はSBI証券に合わせています。
| 年 | A評価金額 | B累計売却金額 C累計分配金額 |
D累計買付金額 E前年末評価金額 |
トータルリターン (A+B+C)-(D+E) |
|---|---|---|---|---|
| 2019年 | 6,651,380 | 0 0 |
37,800 5,817,791 |
+795,789 +13.68% |
- ポートフォリオの全体最適を図るため、SBI証券と企業型DCのアセット アロケーションは異なります。
- 企業型DCには先進国REITをかなり多く配分しています。この期間は先進国REITがもっとも好調であったことにより、SBI証券の収益率を上回りました（3ヶ月で80万円弱の評価益、収益率14%）。
(2) サテライト戦略
コア戦略以外の取引や保有分を、サテライト戦略とします。
| 内容 | 実現損益 （税引前） |
運用状況 |
|---|---|---|
| 株式（現物）の短期売買 | - | なし |
| 個人向け国債（変動10年）の利金 | 2,000円 | 運用中（元本800万円） |
| ソーシャルレンディングの分配金 | 29,065円 | 運用中（元本200万円） |
- 毎年1～4回程度、株式（現物）の短期売買を行っています。
2019年は、「これだ！」という取引機会をまだ得ていません。 - 本来は「国内債券」の資産区分で「NOMURA-BPI総合」に連動する投資信託を買うべき資金を転用して、個人向け国債（変動10年）とソーシャルレンディングに投資しています。
- ソーシャルレンディングについては、3月下旬、「L社」に投資していた5つのファンド（案件）のうち、ほぼ同時に3つが繰上償還となり、今後どうするか思案中です。
4. 金融資産残高の推移（1999/4/30～2019/3/31）
レバレッジをかけた資産や外貨建て資産を含めたこれまでの運用成績あるいは運用残高の推移をまとめて（1枚で）お見せする良い方法を思いつきません。
そこで、収入や支出、負債の返済、リスク資産の値動き等々、私のすべての経済的活動の結果である「金融資産残高の推移の棒グラフ（月次）」を掲載します。
1本の棒の高さは、その月の末日時点の金融資産※残高を表しています。
※この金融資産には、企業型DCを含みません。
（企業型DCの掛金は収入［給与所得］ではなく、
出金できないアンタッチャブルな資産だから。
将来受給時に収入計上［退職所得 or 雑所得］）
したがって棒の高さは、その月の
によって変動します。
ただ、給与・賞与は、暦年でみると、会社の経営事情によりガクンと下がった2012年を除けば、この約20年の間、それほどは変わっていません（涙）。
給与・賞与収入が（2012年以外は）おおむね同じ水準だったということは、棒の高さの中長期的な変動要因は、
- 支出の（内容や金額の）変化※ ＝ 貯蓄率の変化
※たとえば、住宅ローンや子どもの教育費など - 運用損益（実現損益＋評価損益）
といえます。
すべての経済的活動の結果である金融資産残高の推移は、当然ながら、ご家庭ごとにまったく異なるので、どこまで参考になるかはわかりません。
「ある会社員の家庭の実例」として投稿しました。
