金融資産の残高の推移を3ヶ月ぶりに点検しました。
家計における「金融資産」の定義：
現金・預金、株式・出資金、株式以外の国債や投資信託などの証券、金融派生商品、保険準備金・年金準備金、ゴルフ場への預託金などの預け金等、対外証券投資を含む対外債権等
出典：フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
この記事における「金融資産」の前提：
- 現金のほか、銀行, 証券会社, ソーシャルレンディング会社の口座残高です。私名義の金融資産に限定し、パート・アルバイト収入がわずかにある配偶者のものは含みません。
- 貯蓄型の生命保険や個人年金保険は持っていません。
- 「企業型DC（確定拠出年金）」の残高を含めるか否かについては、分析の趣旨によって変えています。
1. 私の投資手法
2001年からさまざまな投資・投機を試行錯誤し、数々の大失敗を経験。
リーマンショックなど、紆余曲折を経てたどり着いた投資手法は、です。
私はこれを資産運用の中心・中核（コア戦略）とし、「分散・節税・低コスト投資」と呼んでいます。成果を感じ始めたあと、理論的な裏付け・確証を得るため資産運用に関連する資格を取得したり、偶然、年金基金の運営に携わることになったりした結果、「一般個人の金融資産運用と年金基金の年金資産運用は、税制や金融商品の違いを除けば本質的には同じである」という結論に達しました。
プロ向け（機関投資家向け）資産運用ビジネスの業界では、「年金基金による年金資産運用が資産運用の標準的な方法」とされています。
であるならば、一般個人も、年金基金の運用基本方針を理解したうえで資産運用するほうがよいと思いませんか？「分散・節税・低コスト投資」は、
- 「世界各国の年金基金の多くが何らかの形で採用している現代（近代）ポートフォリオ理論と、日本国内の個人向け税制優遇措置（DC, NISA）の要点を理解し、
- アセット アロケーション（資産の配分）とアセット ロケーション（資産の置き場所）が『そこそこ』適切であれば、合理的に資産形成できるはずだ」という考えに基づき、
- 「パッシブ（インデックス）型の投資信託を買い増していく」
という、単純かつ手間のかからない投資手法です（節税と乗り換えの目的で売却することはあります）。
なお、私の運用目的は「老後資金形成」、要は「老後（定年退職後および完全リタイア後）のため」です。
「長生きしたい」とか「（金銭的な意味で）贅沢したい」などの気持ちはさらさらないのですが、「将来、自分または配偶者が想定以上に長生きしてしまっても、お金に困ることがないよう、無理のない範囲で準備しておきたい！」、ただそれだけです。
2. 資産配分比率（2019年6月末）
| 資産区分 | 比率※ | 連動を目指す指数 |
|---|---|---|
| ①国内株式 | 14% (±0) | 日経225, TOPIX |
| ②先進国株式 | 15% (±0) | MSCIコクサイ |
| ③国内REIT | 12% (+1) | 東証REIT |
| ④ほぼ先進国REIT | 12% (-2) | S&P先進国REIT, S&PグローバルREIT |
| 安全資産 | 47% (+1) |
※企業型DCを含みます。
（企業型DCを含めて1つのポートフォリオだから）
- ①～④はリスク資産で、それぞれ単一または複数のパッシブ（インデックス）型投資信託によって構成されています。
- 安全資産の内訳は、「現金」「預金」「個人向け国債（変動10年）」「ソーシャルレンディング会社の口座残高」です。
- ソーシャルレンディング投資にリスクがあることは承知のうえで、「価格（時価）」という概念がないことから、便宜上、安全資産に区分しています。
- 2019年4～6月は、いつもどおりの積立投資として、国内REITと先進国REITを買い増しました（4月、国内REITの銘柄を変更しました）。
- 追加投資としては、6/1（土）に 「買い下がり開始」を宣言（投稿） し、実行したものの、買い場は週明けのわずか2日間で終わってしまいました。
- そのほか、ソーシャルレンディングのファンド（案件）で早期償還（繰り上げ返済）が実施された分、投資枠 を補充する投資を行いました。
3. 年間運用損益（2019/1/1～6/30）
投資信託（金融資産の53%）は、次の2ヶ所に置いています。
| SBI証券の特定口座とNISA口座 | 金融資産※の39% |
| 勤務先の企業型DC制度 | 14% |
※この金融資産には、企業型DCを含みます。
（企業型DCを含めて1つのポートフォリオだから）トータルリターン
＝ ①評価金額 ＋ ②累計受取分配金額 ＋ ③累計売付金額
－ ④累計買付金額
(1) コア戦略
前述の「1. 私の投資手法（分散・節税・低コスト投資）」です。
①SBI証券における年間トータルリターン
②企業型DCにおける年間トータルリターン
私が加入している企業型DCの運営管理機関は投資信託のトータルリターンを提供していませんので、自分で計算しました。表の体裁はSBI証券に合わせています。
| 年 | A評価金額 | B累計売却金額 C累計分配金額 |
D累計買付金額 E前年末評価金額 |
トータルリターン (A+B+C)-(D+E) |
|---|---|---|---|---|
| 2019年 | 6,521,467 | 0 317 |
75,600 5,817,791 |
+628,393 +10.80% |
(2) サテライト戦略
コア戦略以外の取引や保有分をサテライト戦略とします。
| 内容 | 実現損益 （税引前） |
運用状況 |
|---|---|---|
| 株式（現物）の短期売買 | - | なし |
| 個人向け国債（変動10年）の利金 | 2,000円 | 運用中（元本800万円） |
| ソーシャルレンディングの分配金 | 57,065円 | 運用中（元本200万円） |
- 毎年1～4回程度、株式（現物）の短期売買を行っています。2019年は、「これだ！」という取引機会をまだ得ていません。
- 本来は「国内債券」の資産区分で「NOMURA-BPI総合」に連動する投資信託を買うべき資金を転用して、個人向け国債（変動10年）とソーシャルレンディングに投資しています。
4. 金融資産残高の推移（1999/4/30～2019/6/30）
レバレッジをかけた資産や外貨建て資産を含めたこれまでの運用成績あるいは運用残高の推移を、まとめて（1枚で）お見せする良い方法を思いつきません。
そこで、収入や支出、負債の返済、リスク資産の値動き等々、私のすべての経済的活動の結果である「金融資産残高の推移の棒グラフ（月次）」を掲載します。
1本の棒の高さは、その月の末日時点の金融資産※残高を表しています。
※この金融資産には、企業型DCを含みません。
（企業型DCの掛金は収入［給与所得］ではなく、
出金もできないアンタッチャブルな資産だから。
将来、受給時に収入計上［退職所得 or 雑所得］）したがって棒の高さは、その月の
によって変動します。
ただ、給与・賞与は、暦年でみると、（会社の経営事情によりガクンと下がった2012年を除けば）この約20年の間、それほどは変わっていません（涙）。
給与・賞与収入が（2012年以外は）おおむね同じ水準だったということは、棒の高さの中長期的な変動要因は、
- 支出の（内容や金額の）変化※＝ 貯蓄率の変化
※住宅ローンや子どもの教育費など
- 運用損益（実現損益＋評価損益）
といえます。
当然ながら、家計はご家庭ごとに異なるので、どこまで参考になるかはわかりません。
「ある会社員の家庭の実例」として投稿しました。
