2021年6月末、DC（確定拠出年金）を除いた貯蓄投資残高（金融資産）が、6,000万円の大台にタッチしました。
私は3カ月ごとに、金融資産の運用概況（資産配分比率）、残高推移（上のグラフ）などをこのブログに投稿しています。
金融資産の具体的な総額は滅多に投稿しないのですが、今回は大台到達記念として履歴を投稿します。
- 2007年4月末、2,000万円到達【上のグラフ中央左側のピーク部分】
（この直後、住宅ローンの繰り上げ完済により2,000万円を大きく割り込み、さらには2008年のリーマン・ショック時、株式信用取引や株価指数先物、FXの短期売買でかなりやられました［涙...］） - 2012年12月末、2,000万円に再到達
（振り返ればこの少し前から、株式信用・先物・FXなどの投機から徐々に足を洗い、現在の投資スタイル ※ を確立しています） - 2017年2月末、3,000万円到達（2,000万円到達から4年2カ月後）
- 2019年3月末、4,000万円到達（3,000万円到達から2年1カ月後）
- 2020年12月末、5,000万円到達（4,000万円到達から1年9カ月後）
- 2021年6月末、6,000万円到達（5,000万円到達から6カ月後）
※ 現在の投資スタイルは、
現代（近代）ポートフォリオ理論に則った、
パッシブ（インデックス）型投資信託の
バイ・アンド・ホールド（＋リバランス）戦略
です。
証券アナリスト/1級DCプランナー/CFP/1級FPとしての知識を裏付けに、ノーベル経済学賞を受賞した米国発祥の理論を、日本の金融市場・個人税制・私的年金制度に応用した戦略であり、自信をもって一般の会社員や公務員におすすめできる投資手法です。
私はこれを「分散・節税・低コスト投資」と名付けました。
20代の頃から夜の街とタクシー帰りが好きで（笑）、結婚後はほぼ片働きで、二世帯住宅のローンを一人で完済し、二人の子どもがいた、現在50代の会社員の一例として、「片働きの世帯でも、家計全体を管理できていれば、人並みの生活を送りながら老後に備えることは十分可能」といえます（もちろん、住宅ローンや同居家族など、環境変化の影響は大きいです）。
なお、冒頭に書いたとおり、上記の額には「企業型確定拠出年金（企業型DC）の年金資産」を含めていません（将来の受け取り時に、収入・資産計上します）。
残高の推移グラフや資産配分比率、投資スタイルなど、詳しくは「金融資産運用設計」カテゴリーの記事をご覧ください。
