この数年、気になっている「WPP」と「FIRE」について投稿します。
まずは「WPP」です。
老後資金をテーマとする会話で「WPPとは何か」を説明できる人は、日本の年金制度に関係するお仕事の方か、WPP考案者の著作を読まれた方でしょう。
以下は私がWPPを、一般の会社員に対して説明するときに使っている表現です（WPP考案者オリジナルの文言とは異なる表現もあると思いますが、ご容赦ください）。
WPPとは？
- WPPは「Work longer, Private pension(s), Public pension(s)」の略であり、2018年、谷内陽一氏（当時：りそな銀行）が日本年金学会に発表した「会社員・公務員が老後資金不安を軽減するための考え方（対策・方策）」のこと
- 「Work longer」の意味
定年後も、できるだけ長く働こう！（できれば厚生年金保険に入る働き方で） - 「Private pension(s)」の意味
引退後の数年間は、DC（確定拠出年金）などの私的年金や「じぶん年金（資産の取り崩し）」で暮らそう！ - 「Public pension(s)」の意味
公的年金の受け取り開始をできるだけ遅らせ（繰り下げ）、増やした公的年金で高齢期を暮らそう！
- WPPは「野球の投手」に例えて説明されることが多い
（以下の年齢表記は、あくまでも例です） - 先発 ＝ Work longer
例：60歳の定年で引退せずに65歳まで働き、できるだけ資産を取り崩さず、減った給与の範囲で生活する - 中継ぎ ＝ Private pension(s)
例：引退後の65歳から70歳までは、私的年金の受け取りと資産の取り崩しで生活する - 抑え ＝ Public pension(s)
例：70歳以降は、繰り下げて増やした公的年金で生活する
具体的な金額を例示すればもっとわかりやすくなりますが、世帯によって額がかなり異なり、誤解を生じかねないため割愛します。
是非、試算してみてください。
私自身はWPPのことを、一次資料（日本年金学会）ではなく、2019年11月に開催されたDCプランナー資格更新研修会で知りました（講師の一人である厚生労働省 年金局 年金課長が、受講者席にいる谷内氏を壇上から視認し、アドリブでWPPを紹介してくれました）。
私はWPPに賛同します。
多くの会社員・公務員に適用できる（適用すべき）考え方だと思います。
ただ、WPPは、日本の現役世代全員に向くとまではいえない、とも感じており、「WPPはどういう人に向く考え方なのか？（どういう人には向かない考え方なのか？）」をときどき考えています。
次回はFIREについて投稿します。
