2023年5月末、金融資産が6000万円台を一時的に回復しました。
上のグラフで1本の棒の高さは、1999年4月以降の私の金融資産残高（月末時点）を表しています（負債を差し引く前の残高［いわゆるグロス、総額］であり、純金融資産残高［いわゆるネット、純額］ではありません）。右端の1本が先月分です。
- 2007年4月末、2,000万円到達【上のグラフ中央やや左のピーク部分】
（この直後、住宅ローンの全額繰上返済により2,000万円を割り込み、さらには2008年秋のリーマン・ショックで損失が生じました） - 2012年12月末、2,000万円に再到達
（振り返ればこの少し前から、株式信用・先物・FXなどの投機から徐々に足を洗い、現在の投資スタイル［下記※］を確立しています） - 2017年2月末、3,000万円到達（2,000万円再到達から4年2カ月後）
- 2019年3月末、4,000万円到達（3,000万円到達から2年1カ月後）
- 2020年12月末、5,000万円到達（4,000万円到達から1年9カ月後）
- 2021年6月末、6,000万円到達（5,000万円到達から6カ月後）
- 2022年12月末、7,000万円到達（6,000万円到達から1年半後）
企業型確定拠出年金（企業型DC）から一時金を受け取り、収入・資産に計上したことによります。 - 2023年4月末、6,000万円を割り込む
亡父から相続した負債を全額繰上返済したことによります。違約金や各種手数料を含め、合計18,682,023円を支払いました。また、4月からの働き方の変化に伴い、今後は緩やかな右肩下がりになることを覚悟しています。 - 2023年5月末、6,000万円に再到達
バフェット効果などのおかげで国内株式クラスが力強く伸長。先進国REITクラスの下落をあっさりとカバーしました。
※ 現在の投資スタイルは、
現代（近代）ポートフォリオ理論に則った、
パッシブ（インデックス）型投資信託の
バイ・アンド・ホールド（＋リバランス）戦略
です（2023年は今のところ「ホールド＋iDeCo」のみです）。
証券アナリスト・1級DCプランナー・CFP・1級FPとしての知識を裏付けに、ノーベル経済学賞を受賞した米国発祥の理論を、日本の金融市場・個人税制・私的年金制度に応用した戦略であり、自信をもって一般の会社員や公務員におすすめできる投資手法です。私はこれを「分散・節税・低コスト投資」と呼んでいます。
私の投資スタイル、四半期ごとの資産配分比率や投資行動など、詳しくは「金融資産運用設計」カテゴリーの中から、毎年1月・4月・7月・10月初旬の記事をご覧ください。
