2025年第1四半期は、▲7.09%(▲約360万円)の厳しいスタートに
私の金融資産残高の推移を3カ月ぶりに点検しました。
[3カ月前の記事を複製し、表やグラフを更新した上で、更新した文字列を赤にしています。お急ぎの方は赤いところだけお読みください。]
この記事における「金融資産」の前提:
- 現金と金融機関の口座残高です(銀行、証券会社)。
- 私名義の金融資産に限定し、パート・アルバイト収入がわずかにあった配偶者のものは含みません。
- 貯蓄型の生命保険や個人年金保険は持っていません。

1. 私の投資手法
2001年からさまざまな投資・投機を試行錯誤し、数々の大失敗を経験。リーマン・ショックをはじめ、紆余曲折を経て私がたどり着いた投資手法は、
です。私はこれを資産運用の中心・中核(コア戦略)とし、「分散・節税・低コスト投資」と呼んでいます。
成果を感じ始めたあと、理論的な裏付け・確証を得るため資産運用に関連する資格を取得したり、偶然、年金基金の運営に携わることになったりした結果、「一般個人の金融資産運用と年金基金の年金資産運用は、税制や金融商品の違いを除けば本質的には同じである」という結論に達しました。
プロ向け(機関投資家向け)資産運用ビジネスの業界では、「年金基金による年金資産運用が資産運用の標準的な方法」とされています。であるならば、一般個人も年金基金の運用基本方針を理解した上で資産運用する方が良いと思いませんか?
「分散・節税・低コスト投資」は、
- 世界各国の年金基金の多くが何らかの形で採用している現代(近代)ポートフォリオ理論と日本国内の個人向け税制優遇措置(DC、NISA)の要点を理解し、
- アセットアロケーション(資産の配分)とアセットロケーション(資産の置き場所)が「そこそこ」適切であれば合理的に資産形成できるはずだ
という考えに基づき、
- パッシブ(インデックス)型の投資信託を買い増していく
という、単純かつ手間のかからない投資手法です(実際には買い増しだけでなく、節税と乗り換えの目的で売却することもあります)。
私の運用目的は「老後資金形成」です。「長生きしたい」とか「(金銭的な意味で)贅沢したい」などの気持ちはないのですが、「将来、自分または配偶者が想定以上に長生きしてしまってもお金に困ることがないよう、無理のない範囲で準備しておきたい」、ただそれだけです。
2. 資産配分比率(2025年3月末)
2025年1月、ロンドン金(Gold)価格に連動する投資信託の積立を始めました。


3. 年間運用損益(2025/1/1~3/31)
(1) コア戦略
前述の「1. 私の投資手法(分散・節税・低コスト投資)」です。
リスク資産(投資信託)は、SBI証券の特定口座とNISA口座に置いています。もともとは、直販投信を含め、複数の金融機関で投資信託を運用していましたが、管理の手間を減らしたかったことと、良質な投資信託をひととおり取り扱っていることから、2011年までにSBI証券1社に集約しました。
以下、特定口座とNISA口座における本年分の運用損益を「トータルリターン」で確認してみます(iDeCoは含まれません)。
- トータルリターン
= 評価金額 + 累計受取分配金額 + 累計売付金額
- 累計買付金額
SBI証券における年間トータルリターン


- 2025年1~3月、SBI証券における投資信託の運用収益率はマイナス7.09%、マイナス約360万円と、厳しいスタートとなりました。毎月の「定時定量売却&定時定額購入」に加え、2月26日から3月31日にかけては、少額ですがTOPIXを買い増しました。
(2) サテライト戦略
コア戦略以外の取引や保有分をサテライト戦略と称しています。
| 内容 | 実現損益 (税引前) |
現在の運用状況 |
|---|---|---|
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|
- 株式の短期売買などは行いませんでした。
4. 金融資産残高の推移(1999/4/30~2025/3/31)
レバレッジをかけた資産や外貨建て資産を含めたこれまでの運用成績を、まとめて(1枚で)お見せする良い方法を思いつきません。そこで、収入や支出、負債の返済、リスク資産の値動き等々、私のすべての経済的活動の結果である「金融資産残高の推移の棒グラフ(月次)」を掲載します。

1本の棒の高さは、その月の
の結果としての、月末時点の金融資産残高を表しています(負債を差し引く前の残高[いわゆるグロス、総額]であり、純金融資産残高[いわゆるネット、純額]ではありません)。
- 上のグラフ、中央やや左の「レ」の形の凹みは、株式の信用取引など無茶していた頃のリーマン・ショック(2008年秋)の影響です。
- リーマン・ショックより左側にもガクンと低くなっている棒が数本ありますが、これらは住宅ローンの繰上返済による残高減少です。
- 右端の近くで(2022年12月)棒が急伸した最大要因は、企業型DCから一時金を受け取り(約850万円)、収入・資産に計上したことによります。
- さらに右端近くで(2023年4月)過去最大の減少となった最大要因は、亡父から相続した負債(約1900万円)を全額繰上返済したことによります。
- 最も右端(2025年3月)の残高減少は、相場の下落に加え、自宅建物の防蟻と30年目修繕(塗装)の手付金が原因です。4月以降も、PC買い替え、食器洗い乾燥機の買い替え、定期修繕の残代金、手術2回、地震保険更新などの支払いが予定されています。年齢的に賃上げの恩恵もなく、公的年金の受給開始にはまだ早く、相場が回復してくれないとかなり厳しい年になりそうです。
以上、参考になるかどうかわかりませんが、60代会社員(+専業主婦)世帯の実例として投稿しました。