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独立系FP 福嶋淳裕のブログ

【金融資産7000万円台を回復】金融資産の定期モニタリング(1999/04/30~2024/03/31)

私の金融資産残高の推移を3カ月ぶりに点検しました。
3カ月前の記事を複製し、表やグラフを更新した上で、更新した文字列をにしています。お急ぎの方は赤いところだけお読みください。

 

 

この記事における「金融資産」の前提:

  • 現金と金融機関の口座残高です(銀行、証券会社)。
  • 私名義の金融資産に限定し、パート・アルバイト収入がわずかにある(あった)配偶者のものは含みません。
  • 貯蓄型の生命保険や個人年金保険は持っていません。

 

1. 私の投資手法

2001年からさまざまな投資・投機を試行錯誤し、数々の大失敗を経験。リーマン・ショックをはじめ、紆余曲折を経て私がたどり着いた投資手法は、

です。私はこれを資産運用の中心・中核(コア戦略)とし、「分散・節税・低コスト投資」と呼んでいます。

成果を感じ始めたあと、理論的な裏付け・確証を得るため資産運用に関連する資格を取得したり、偶然、年金基金の運営に携わることになったりした結果、「一般個人の金融資産運用と年金基金の年金資産運用は、税制や金融商品の違いを除けば本質的には同じである」という結論に達しました。

プロ向け(機関投資家向け)資産運用ビジネスの業界では、「年金基金による年金資産運用が資産運用の標準的な方法」とされています。であるならば、一般個人も年金基金の運用基本方針を理解した上で資産運用する方が良いと思いませんか?

「分散・節税・低コスト投資」は、

  • 世界各国の年金基金の多くが何らかの形で採用している現代(近代)ポートフォリオ理論と日本国内の個人向け税制優遇措置(DC、NISA)の要点を理解し、
  • アセットアロケーション(資産の配分)とアセットロケーション(資産の置き場所)が「そこそこ」適切であれば合理的に資産形成できるはずだ

という考えに基づき、

  • パッシブ(インデックス)型の投資信託を買い増していく

という、単純かつ手間のかからない投資手法です(実際には買い増しだけでなく、節税と乗り換えの目的で売却することもあります)。

私の運用目的は「老後資金形成」です。「長生きしたい」とか「(金銭的な意味で)贅沢したい」などの気持ちはないのですが、「将来、自分または配偶者が想定以上に長生きしてしまってもお金に困ることがないよう、無理のない範囲で準備しておきたい」、ただそれだけです。

 

2. 資産配分比率(20243月末)

アセットクラス別のグラフとベンチマーク別のグラフです。それぞれ前年同期と比較します。

前年同期の

今回の

      • 1年前の「株式 55%:REIT 45%」が「株式 65%:REIT 35%」に変わりました。
      • 「全世界株式」は2023年2月からiDeCoで積み立て始め、2024年1月からは新NISAでも買い始めました。

前年同期の

今回の

 

3. 年間運用損益(2024/1/1~3/31

(1) コア戦略

前述の「1. 私の投資手法(分散・節税・低コスト投資)」です。

リスク資産(投資信託)は、SBI証券の特定口座とNISA口座に置いています。もともとは、直販投信を含め、複数の金融機関で投資信託を運用していましたが、管理の手間を減らしたかったことと、良質な投資信託をひととおり取り扱っていることから、2011年までにSBI証券1社に集約しました。

以下、特定口座とNISA口座における本年分の運用損益を「トータルリターン」で確認してみます(iDeCoは含まれません)。

      • トータルリターン
        = 評価金額 + 累計受取分配金額 + 累計売付金額
          - 累計買付金額

SBI証券における年間トータルリターン

      • 2024年1~3月、SBI証券における投資信託の運用収益率はプラス11.65%でした。なんといっても、(私が27歳だった)1989年の大納会でつけた日経平均の史上最高値3万8915円が2024年2月22日、実に34年ぶりに更新され(生きているうちにこんな日が来るとは!)、3月4日には4万円台に乗せたこと、加えて米国の株価指数も軒並み史上最高値を更新していることが最大要因です。もちろん円安の影響も大です。
        春季労使交渉での2年連続大幅賃上げ、日銀のマイナス金利解除、長短金利操作(YCC)解除、リスク資産買い入れ解除などなど、「日本経済は正常化していくのかも」という期待感が芽生え始めています。金融経済分野の次は、人口減少問題と安全保障の分野でも歴史的な転換を望んでいます。
        なお、上の表で今期の「累計売却金額」は、2020年枠の一般NISA資産を毎月売却している分です(関連記事:NISA移換計画「一般」>「新」)。3カ月で約50万円売り、この元手に少々加えて75万円買ったことになります。

(2) サテライト戦略

コア戦略以外の取引や保有分をサテライト戦略と称しています。

内容 実現損益
(税引前)
現在の運用状況
 なし     
      • 2024年1~3月期、株式の短期売買などは行いませんでした。

 

4. 金融資産残高の推移(1999/4/30~2024/3/31

【金融資産7000万円台を回復】

レバレッジをかけた資産や外貨建て資産を含めたこれまでの運用成績を、まとめて(1枚で)お見せする良い方法を思いつきません。そこで、収入や支出、負債の返済、リスク資産の値動き等々、私のすべての経済的活動の結果である「金融資産残高の推移の棒グラフ(月次)」を掲載します。

1本の棒の高さは、その月の

      • 収入
      • 支出(税・社会保険料や借入金返済を含む)
      • 運用損益(実現損益+月末時価による評価損益)

の結果としての、月末時点の金融資産残高を表しています(負債を差し引く前の残高[いわゆるグロス、総額]であり、純金融資産残高[いわゆるネット、純額]ではありません)。

      • 上のグラフ、中央やや左の「レ」の形の凹みは、株式の信用取引など無茶していた頃のリーマン・ショック(2008年秋)の影響です。
      • リーマン・ショックより左側にもガクンと低くなっている棒が数本ありますが、これらは住宅ローンの繰り上げ返済による残高減少です。
      • 右端の近くで(2022年12月)棒が急伸した最大要因は、企業型DCから一時金を受け取り(約850万円)、収入・資産に計上したことによります。
      • さらに右端近くで(2023年4月)大きく低くなった最大要因は、亡父から相続した負債(約1900万円)を全額繰上返済したことによります。

 

以上、参考になるかどうかわかりませんが、会社員世帯の実例として投稿しました。